スーパーの冷凍機・冷ケースの警報を、担当者の電話に届けるには

閉店後の警報は、誰が受け取っているか

店舗の冷凍機や冷ケースは、温度の異常や機器の停止を知らせる警報を備えています。しかし、その出先が店内のブザーやバックヤードの表示盤だけの場合、閉店後は受け取る人がいません。設備業者の監視サービスを契約している場合も、連絡が店舗の固定電話に入る設定のままになっていないか、確かめておきたいところです。

設備が警報をどう出せるかを確かめる

警報を担当者の電話に届ける方法は、設備が警報をどのような形で出せるかによって変わります。制御盤や監視装置がメールで警報を送れるなら、そのメールを受けて電話をかける仕組みにつなげられます。一方、警報を「接点出力」と呼ばれる信号線でしか出せない設備も少なくありません。この場合は、信号を受けてメールなどに変える機器を間に置く必要があります。どちらの形なのかは、設備の仕様書や保守業者に確認します。

店長・本部・設備業者の役割を分ける

多店舗の場合、警報を受けたときに誰が何をするかが、店舗ごとにあいまいになりがちです。店長や夜間の責任者が一次対応として状況を確かめ、必要に応じて設備業者へ修理を依頼し、本部は複数店舗の状況を把握する、というように役割を分けます。連絡の順番を決めるときは、店舗から近い人、判断できる人を優先し、一人目が応答しなければ次の人へ進むようにしておきます。

商品の移動や廃棄の判断にも記録を使う

冷ケースの温度が上がったときは、商品を別の冷蔵設備へ移すか、廃棄するかを判断しなければなりません。その判断には、異常がいつ始まり、いつ気づき、いつ対応したかの情報が欠かせません。警報の時刻と連絡の記録が残っていれば、判断の根拠を本部や取引先へ説明しやすくなります。

一店舗・一台から始める

いきなり全店舗・全設備を対象にするのではなく、商品への影響が大きい設備を一台選び、閉店後に警報が出た場合の流れを試します。警報がどの形で出るか、誰に何分で届くか、応答がなかった場合にどう進むかを確かめてから、ほかの店舗へ広げると負担を抑えられます。Aikenでは、CATV局向けに開発している「障害Call」（2027年リリース予定）を、店舗設備の警報にも使えるか検討しています。お困りのことがあればご相談ください。